バリュー評価やコンピテンシー評価とは？人事評価方法について解説

近年、企業の人事評価制度は実に多様化を極めています。この記事では、人事評価の目的やメリットを再確認すると共に、バリュー評価やコンピテンシー評価について解説しています。

経営者や人事部担当者など、経営に関わる方はぜひ今後の参考にしてください。

人事評価の目的

はじめに、人事評価の目的について確認します。企業が人事評価を行う目的は以下の3点があげられます。

企業からの期待を認識してもらうため

企業が人事評価を行う最大の目的は、組織が人材に期待する成果や活動を見える化することにあります。企業の方向性やビジョンを社内で共有し、人事評価を通して、人材に求められている働きを理解してもらうことが大切です。

つまり、人事評価制度は、経営理念や従業員の行動指針がベースとなっていることが理想です。

待遇を決める際の根拠にするため

近年は日本企業においても、年功序列が一般的ではなくなりました。そのため、人事評価はポジションや報酬などの待遇を決める際の判断材料になります。

客観的な評価データを根拠とすることで、企業と人材の双方が納得しやすくなるでしょう。また、トラブルがあった場合に評価の正当性を主張することもできます。

人材を正当に評価するため

人材を評価するといっても、監視や優劣の決定を目的としてはいけません。正当な人事評価制度があることで、従業員は仕事に対するモチベーションの維持や向上に励むことができるのです。

評価制度が機能していない企業は、いわゆるブラックボックス化し、平等性が失われるケースがあります。「あなたの働きや努力はしっかりと見ていますよ」と企業のスタンスをアピールすることが、信頼を得ることにも繋がります。

人事評価のメリット

企業が人事評価制度を徹底することで、得られる複数のメリットを解説します。すべての従業員が納得する人事評価は不可能だと感じている方や、人事評価制度を導入することに迷いがある方はぜひチェックしてみましょう。

人材のレベルや現状を把握できる

人事評価を行うことで、企業側は人材が持つスキルや課題を把握できるようになります。リアルタイムでの人事評価データは、給与などのあらゆる待遇に関与することはもちろん、企業が掲げる目標や新規事業に合わせて人材配置を行う際にも役立ちます。

また、リーダーにあたる人物が今後の改善策や目標を提案することで、一人ひとりの成長をサポートでき、チーム全体を導くことも可能です。問題点が分かれば、適切なトレーニングや研修を用意できるでしょう。

従業員の希望をヒアリングし、将来的なキャリア形成を共有できるようになれば、人材離れのリスクも軽減できます。人材の育成に力を入れるならば、人事評価制度による現状把握が何よりも大切なのです。

業務の生産性を向上できる

人事評価制度を通して、各従業員のスキルや能力を把握することは、業務の効率化にも繋がります。それぞれの得意分野を活かせる人材配置を行えば、生産性や労働力における「無駄」を省くことができるでしょう。

現状の問題点を可視化することも可能となります。評価における指標を明らかにし、企業側と人材側の認識のズレを未然に防ぐことも重要です。

また、給与や待遇の向上を求める従業員は、自身の評価を高めるために行動するようになります。労働に対するモチベーションがアップするだけでなく、適切な評価によって企業に対する期待値も上がります。

成果に見合った待遇を与えることは、企業全体の生産性アップに直結すると言っても過言ではありません。

コミュニケーションの機会が増える

日々の人事評価を通して、上司と部下のコミュニケーションを促進できることも大きなメリットです。

人事評価において、評価する者と評価される者による話し合いは欠かせません。日頃からコミュニケーションをとることで、些細な不満や希望も共有しやすくなります。

もちろん、上司が部下に対して適切なフィードバックを行うことが前提です。リアルタイムのフィードバックは、モチベーションの維持に繋がるだけでなく、企業に対するエンゲージメント向上、つまり思い入れを深める効果も期待できます。

人事評価制度を導入した際は、個人的な面談やフィードバックの時間を定期的に設けることをおすすめします。相談や提案の機会を増やし、生産性や成果に良い変化をもたらしましょう。

人事評価のデメリット

人事評価制度には、デメリットと言える落とし穴も存在します。しかし、経営者や人事担当者、チームリーダーなど、評価をする立場の者が把握しておくことで防げるデメリットもあるので、しっかりと確認しておきましょう。

労力・コスト・評価スキルが必要となる

人事評価制度を導入するにあたり、ある程度の労力やコストがかかることはデメリットの一つです。人事評価の基準が不明瞭であったり、システムが複雑であったりした場合、本来の効果やメリットは得られないでしょう。

まずは、「なぜ人事評価制度を導入するのか？」を考え、目的や必要性を明確化することをおすすめします。

従業員を適切に評価するためには、評価する者の知識やスキルも必要です。評価担当者のスキル不足は、人事評価を専門とするサービスやシステムの導入によって解決することがあります。

もちろん、評価の基準やシステムを学ぶ場を用意するなど、人材へのフォローを同時に行っていくことが大切です。人事評価サービスを活用する際は、従業員へのヒアリングも行い、制度の定期的な見直しを欠かさないようにしましょう。

評価の差に不満が出るケースがある

公平な人事評価を行っていても、全ての従業員が納得するとは限りません。成績の優劣や人材の序列が可視化されるため、自己評価と実際の評価が釣り合わない人は不満を抱くことになります。

一部から不満の声が上がることを想定し、いつでも人事評価の必要性や正当性を説明できる必要があります。

一方で、意図的に不適切な人事評価が行われるケースにも留意しましょう。異なる上司から、高い評価と低い評価を貰った場合、人材は「私的な感情による評価なのではないか」と考えます。

従業員間でそういった事実が広まれば、人事評価制度のみならず、組織に対する不信感が生まれるでしょう。複数人が評価内容をチェックできる環境を整え、従業員からの信頼を得ることが大切です。

評価そのものが目的や恐怖の対象になってしまう

評価の良し悪しにこだわるあまり、目的が「高い評価を得ること」になってしまうケースがあります。

その場合、地味な作業を他人に押し付けて、人事評価で注目されやすい仕事のみ実行するようになるでしょう。中には、仲間の評価を下げるために工作する悪質なケースも存在します。

誰かが不利益を被る職場環境では、従業員のモチベーションや組織としての生産性が低下する可能性があります。最悪の事態を避けるためにも、人事評価はオープンにするように心がけ、従業員に対して定期的なヒアリングやアンケートを行うようにしましょう。

相談しやすく、ポジティブに働ける環境を作ることは、失敗によって評価が下がることを恐れている人材を救うことにもなります。

さまざまな人事評価手法

人事評価にはいくつかの手法があります。企業の戦略や事業の現状、取り巻く環境などを考慮して、最適な人事評価制度を選ぶようにしましょう。代表的な4つの人事評価制度について詳しく解説していきます。

バリュー評価

「バリュー評価」は、企業が人材に求める行動規範（バリュー）に基づいて、従業員が行動しているか否かを評価する制度です。

自主的に行動できる人材を育てたい企業が、積極的にバリュー評価を導入しています。

「行動評価」とも呼ばれる手法であり、成果を重視する従来の人事制度とは相反するとも言えるでしょう。

バリュー評価のメリットは、人材が企業と価値観を共有し、自分の仕事の必要性を理解できるようになることです。企業の価値や方針を理解することで、行動も変わっていきます。

コンピテンシー評価

「コンピテンシー評価」とは、人材のポテンシャルよりも、行動による結果を客観的に評価する手法です。「コンピテンシー」とは、高い業績を上げる人に共通する「行動特性」を意味します。

結果までのプロセスを評価した内容は、将来的な人材育成や人事考課の参考になるでしょう。

その他のメリットとしては、「人事評価の基準が明瞭になる」「人間関係や性差による不公平を抑える」「人材の弱みや課題を発見できる」などが挙げられます。

MBO

「MBO」とは、世界的に有名な経済学者のピーター・ドラッカーが提唱した人事評価制度です。日本語では「目標管理」を意味し、掲げた目標の達成度によって人材を評価する仕組みとなっています。

一人ひとりが自分に合った目標を設定し、それに向かって行動することが、最終的な企業ビジョンの達成に繋がるという考え方です。個々の能力やスキルを尊重し、成長を促せること、同時に自主性を育めることがMBOのメリットだと言えます。

360度評価

「360度評価」は「多面評価」とも呼ばれ、一人の従業員に対して複数人が評価をつける手法です。

直属の上司など「個人」の視点で完結しないため、評価に公平性や妥当性が生まれます。評価を受ける者からの信頼を高める効果もあります。

複数人で人事評価を行う場合は、すべてのメンバーに適切な能力と知識を身につけさせましょう。評価の方法やクオリティに差が出ると、社内の雰囲気や人間関係に悪影響を与えてしまいます。

まとめ

人事評価制度を導入することで、企業は「生産性の向上」「人材の成長」など多数のメリットを得られます。

人事評価サービス「あしたのチーム」では、企業の業種や規模を問わず、効率的な運用をサポートしているのでぜひご活用ください。