360度評価とはどういったものなのでしょうか。
多様性のある働き方が求められる現代において、直属の上司からの評価だけではなく、部下や同僚、立場や対象者との関係性が異なる複数の評価者によって評価をする評価手法として注目されています。
360度評価を導入することで、より公平性の高い人事評価をすることが可能です。一方で、360度評価を実施するには、従来の評価方法よりも手間や時間がかかります。
この記事では、360度評価のメリットや注意点について解説します。360度評価を導入したいと考えているものの、自社での導入が可能なのか悩んでいる経営者や人事担当者の方はぜひ参考にしてください。
360度評価とは?
360度評価とは、多面評価とも呼ばれる評価制度です。
上司からの評価だけではなく、部下や同僚、社内外の関係者など、多方面から人材を評価する制度です。
なるべく多くの評価者から評価を受け入れることでより公平な評価に近づけることを目的としています。
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360度評価のメリット
多面的な評価を行う為の360度評価ですが、どのようなメリットがあるのでしょうか?
360度評価を行うことは、多くの角度から評価をする事になるので、より公平な評価に近づけ、かつ、このような多角的な評価を通じて管理職も客観的に自己を振り返る機会を設け、今後の行動改善や育成の一助となります。
また、評価者と被評価者の両者にとっても、仕事や仕事上の人的連携について再考するきっかけを与えるという点に於いても効果が期待できます。
では、より具体的に様々な視点からのメリットを見ていきましょう。
経営の視点からのメリット
社員の行動改善に繋りやすい
従来型の評価制度のもとでは、社員は直属の上司を意識して行動しがちですが、
360度評価の評価者に外部の顧客を加えることで、顧客のことをより意識するようになり、行動の改善へ繋げることが出来ます。
組織内部に向けられがちな社員の意識を是正し、マーケットや顧客へ向けることが可能になります。
人材管理の視点からのメリット
一人一人の評価の判断基準がわかりやすくなる
評価の客観性が向上することで、管理者は育成や処遇についてより適正な情報が得られることになります。
これにより、被評価者の能力や適性の程度が明確になるので、効果的な人材育成や配置へと繋がります。また、評価者の管理能力育成にも有効と言えます。
社員個人の視点からのメリット
評価が特定の人に偏らないので、公平さを感じやすい
被評価者の業務を取り巻く内外の複数関係者が評価を行うことになるので、評価に対する客観性が高まり、納得感・公平性を得ることができます。
また、社員個人の職務に対する意欲向上を図ることができます。
360度評価の注意点とデメリット
それでは、次に360度評価にはどのようなデメリットがあるのか見ていきましょう。
工数と時間への影響
360度評価は部下が上司を評価する、もしくは部門を飛び越えて評価するということになります。つまり、多面的に評価を行う為、本来評価をしなくてもよい評価ライン外の社員が評価をするという工数が増えてしまいます。
また、 被評価者と業務上のつながりが希薄な人が実施する場合は、評価中にまず相手を知ることから始まってしまいます。そのため、評価の時間は長くなり、かつ複数人で評価を行う為、それらの評価の取りまとめに時間がかかります。
360度評価を導入することで、人事担当者の負担が増える可能性も高いです。評価者が多いと、通常の評価制度よりも多くの評価シートを作成しなければなりません。また、データも膨大になるため、管理や集計にも時間がかかります。
さらに、360度評価では評価後の面談も重要なので、面談を実施するための時間も確保することが必要です。
このように制度の運用に負担がかかることは、360度評価を導入する際に障害となります。そのため、360度評価を導入したくても、見送ってしまうケースも少なくありません。
しかし、360度評価ツールを導入することで、人事担当者や評価者の負担を減らすことが可能です。360度評価ツールとは、評価シートの作成や評価の実施、データの集計、フィードバックまでをシステム上で効率的に運用できるシステムです。手間のかかる作業を自動化し、効率的に運用することができます。
好き嫌いの人気投票になりやすい
優しいAさんと、厳しいBさんが評価者の場合、言うまでもなく優しいAさんのからの評価の方が点数が高くなります。そのため、自ずと仕事の評価とは異なった好き嫌いの評価が発生してしまいます。 つまり、いわゆる「人気投票」になりがちです。
厳しい評価をすることで被評価者に嫌われたくないという思考が先行し、部下に迎合するような上司が増加してしまう可能性が高まります。
また、不正な評価が行われる可能性もあるため注意が必要です。たとえば、事前に社員同士で話し合い、それぞれに良い評価を付けることを申し合わせることも考えられます。あるいは、苦手な上司や同僚を攻撃するために、低い評価を付けるよう申し合わせる可能性もあるでしょう。このような不正が行われれば、職場内における人間関係の悪化にもつながりかねません。
360度評価では、普段評価をすることに慣れている管理職だけでなく、慣れていない社員も評価者となります。そのため、360度評価の制度についてしっかりと理解を深めてもらう必要があります。評価の基準やルールを明確にし、主観的にならずに適切な評価ができるように指導することが大切です。事前研修や人事担当者によるフォローを実施し、評価に慣れていない社員でも、適切な評価ができるようにサポートをしましょう。
指揮命令系統への影響
被評価者が上司を評価するという権限を持つ為、それにより、組織としての指揮命令系統に影響が出て、最悪の場合はその指揮命令系統が崩れてしまうといった恐れがあります。
また、前述の「人気投票」のような空気感、実態になってしまうと、もはや評価制度そのものが形骸化してしまい機能を果たしていない状態となってしまいます。
上司は部下を指導する立場にあるため、ときには厳しく接することもあります。人材育成のためには厳しい対応が必要になることも多いです。しかし、なかには厳しい上司に対して反発心を抱く部下もいるでしょう。360度評価で部下が上司の評価者となった場合に主観が入り、不当に評価を低くしてしまう可能性もあります。
一方で、上司の側も部下からの評価が気になり、厳しい意見を言ったり、業務を命令したりすることをためらうケースもあるかもしれません。その結果、人材育成に支障が出ることも考えられます。
このような状況を避けるには、評価対象となる人によって評価内容を見直すことも必要です。部下が上司を評価する際は、評価項目を限定するなどの対策をしましょう。また、上司は普段から部下とこまめにコミュニケーションを図り、指導や命令のしかたを理解してもらう必要があります。
360度評価を運用する際の4大ポイント
では、360度評価を実施するにあたって、どのような事に配慮すべきなのでしょうか。360度評価の実施のポイントは主に以下の4つです。
- 実施にあたっての目的・課題を明確にする
- 事前広報を充分に行う
(目的・意義/昇進・昇給などへの影響の有無/評価者の匿名性/評価者の選定基準…etc) - フィードバック時/フィードバック後のフォロー
(シートの見方等の指針の提供/上長による面談…etc) - 運用規模に沿った適切な設計
(リソースの選定/フィードバック方法/人員配置…etc)
360度評価の運用を効果的にする方法
適切な評価者の選定、運用規模に沿った設計にする
評価者の選定、運用規模に沿った設計が適切にできれば、360度評価は被評価者にとって、自分と評価者から得られた評価との乖離がわかり、気づきが得られます。
また、評価者にとっても評価のプロセスを得ることで客観的に自己を振り返り、今後の行動改善や育成のきっかけになります。
同時に評価者、被評価者双方の仕事や仕事上の人的連携について再考するきっかけを与えるというメリットも期待もでき育成の一助となります。
人事評価コンサルタントへ相談する
上記の様な設計を自社だけで構築するのは難しい場合もあります。
また、そもそも360度評価が自社にとって本当に適している評価でない場合も考えられます。
まずは人事評価制度を専門的に扱っている外部のコンサルタントへ相談してみるのも一つの手です。
人事評価クラウドを活用する
手作業(エクセルのシートなど)で360度評価を運用するとなると、下記のような課題が生まれ、莫大な工数、間接コストがかかってしまいます。
- 周囲評価者に設定した人数分、管理しなければならないシートの枚数が激増する
- シート激増に伴い、紛失や情報漏洩の危険性が高まる
- 管理職や人事責任者が管理しなければならないシートが増えるため、負担が増加する
クラウド化で360度評価機能を効率化
人事評価クラウドを導入することで前述の課題は解決し、様々な効率化が実現できます。下記は、あしたのチームの人事評価クラウド「あしたのクラウド」を導入した場合の改善点です。
- 周囲評価者を何名設定しても、クラウド上でシステム管理できるので、評価の対象が明確化。
- クラウド上で周囲評価を行った内容をエクセル出力することで、評価の集計やデータの加工がスムーズに。
- クラウドサービスなので、1台1台のPCにインストールする必要がないため、導入もスピーディー。
- ネット環境とID、パスワードさえあればどこからでもログインが可能。
- 煩雑な評価業務の手間から解放されることで、大幅な間接コストの削減ができる。
目的に即した人事制度が会社を成長させる
トレンドに踊らされず、目的を明確にしよう
人事制度の領域では、成果給やコンピテンシー評価、360度評価など手法に注目が集まりがちです。
しかし、トレンドに踊らされた結果として最新の手法を導入したとしても、その手法が定着する可能性は高くないかもしれません。
むしろ改めて自社の理念やカルチャー、大切な価値観を認識することで、自社にふさわしい手法や人事評価制度を適切に見つけ出すことができるのではないでしょうか。
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