職場環境とは？ストレスの原因や具体的な改善方法、企業の事例について紹介

働き改革の重要性が叫ばれる中、職場環境の改善は経営者・管理者にとって共通の悩みです。従業員にとって働きやすい環境を整えたいと考えつつも、具体的な方法がわからず、手を付けられずにいるといった声も多く聞かれます。

本記事では、職場環境を構成する要素、職場環境をストレスと感じてしまう原因やその影響、具体的な実施例や改善方法を紹介していきます。

職場環境とは

職場環境とは、明るさや音などの室内環境や、上司や部署内メンバーとの人間関係など、会社で働く上で従業員を取り巻く環境のことです。

労働安全衛生法では、従業員を雇用する経営者は、従業員にとって働きやすい環境を整える配慮義務があると定められています。職場環境が整備されていないと、従業員の健康や精神衛生に支障をきたす恐れがあることからも、経営者にとって職場環境の改善は責務であるといえます。

従業員にとって働きやすい職場環境とは、発言しやすく風通しがいい、自分の特性を活かした配置がされている、労働法が遵守されている、といった特徴があります。職場の物理的な環境のみならず、人間関係などの働きやすさにおいて「ストレスを感じない」ことも重要といえます。

反対に、上下関係が厳しく意見を言いづらい、労働時間が守られていないなど、従業員がストレスを感じる職場環境には、改善の余地があるといえます。

職場環境を構成する要素

職場環境の良し悪しは、どのような要素で決まるのでしょうか。職場環境を構成する要素を解説していきます。

人間関係

職場の人間関係は、従業員が組織に帰属意識を持ち、心地よく働く上で最も重要な要素です。いじめや嫌がらせ、組織の中で孤立しているといったわかりやすいものに限りません。上司の指示が不明瞭でわかりづらい、同僚が仕事に協力してくれないなど、管理者が把握しづらい要素もあります。

また、毎週飲み会に参加するのが大変、隣席の人が話しかけてきて仕事に集中できないなど、一見して円滑な関係が築けていると感じられる場合でも、本人が苦痛を感じている場合もあります。

室内環境、作業環境

騒音や照明の明るさ、温度、湿度など、職場の室内環境も重要な指標です。他にも、作業スペースや作業姿勢、PCのスペックやネット環境、機器やツールの扱いやすさといった項目も、業務に大きな影響を与えます。室内環境や作業環境は、労働におけるストレスと大きな関わりを持っています。

仕事の負荷

仕事の量や質が、本人の力量と見合ったものであることも大切です。作業量が多すぎたり、経験値を大きく超えている、時間制限が厳しい仕事は負担が大きすぎますが、一方で、単調で刺激がなかったり、展望性を感じられない仕事ばかりを与えるのも考え物です。

負荷は大きすぎても少なすぎても、本人の働きがいを損なってしまいます。それぞれの特性を見極めつつ、適材適所の配置ができるよう人事評価制度を整備することが望ましいといえます。

自己裁量権

仕事の自由度や意思決定に参加できるなど、ある程度の自己裁量があることも、働きがいに大きな影響を与えます。上司の指示取りにしか行動できない、重要な意思決定に関わる機会が全くない環境だと、仕事に対して「やらされている感」が強くなってしまい、モチベーションの低下を招いてしまいます。

やみくもに指示を出すのではなく、適度な裁量権を与えて、従業員の自主性を育てることも必要です。

職場環境によってストレスが発生する原因と影響

従業員が職場環境の影響でストレスと受けると、仕事のクオリティの低下を招いたり、従業員同士の摩擦を引き起こしたりする可能性もあります。ここでは、ストレスの原因と影響を、それぞれ解説していきます。

ストレスの原因

前項で紹介した職場環境の各要素を、組織の管理者がしっかりコントロールできていない場合、従業員のストレスを引き起こしてしまうことがあります。

最もストレスの原因となる可能性が大きいのが、仕事に対する裁量権の有無です。一般的に、仕事のやり方や内容について、自身の裁量が大きければ大きいほど、従業員はストレスを感じることが少なくなるとされています。また、仕事の負荷が大きすぎたり、逆に小さすぎたりやりがいを感じられない状況でもストレスを感じやすいといいます。

ストレスの影響

従業員がストレスを感じる職場環境は、従業員個人と組織全体、双方に影響を及ぼします。従業員が過度なストレスを長期間感じ続けてしまうと、身体の健康や心身のバランスを崩し、結果的に仕事を休むことになり、復職が難しくなってしまうことがあります。

従業員のストレスは、組織全体にも影響を与えます。中堅社員や大勢のスタッフの休職や離職が相次ぐと、生産性や仕事の質の低下を招き、最終的には組織を存続できなくなってしまう可能性もあります。

職場環境の改善事例

それでは、職場環境を改善して効果を得られた事例を、2つご紹介していきます。

バリラジャパン株式会社

パスタメーカーであるバリラジャパンでは、社屋の移転に合わせて“働きやすい環境づくり”を実行し、従業員満足度を向上させることに成功したそうです。

以前の社屋には窓がなく、自然採光ができないことや風通しの悪さが気になっていたことから、見晴らしがよく、明るく開放感のある9階のオフィスに移転を決めます。壁をガラス張りにしたり、パーテーションを低くしたりすることで、開放感のあるオフィスを目指したそうです。さらに、スペースを活用してソファーコーナーや木のテーブル、カフェコーナーを設置したところ、社員のモチベーションアップに貢献できたそうです。

参考：http://www.building.co.jp/news/1775/

日本航空株式会社

日本航空では、企業の人材力・組織力の向上と、従業員の人生を充実の両立を図る「ワークライフバランス」に対する取り組みとして、在宅勤務制度の改革を行いました。

2014年から、在宅勤務制度の開始に加え、フルタイムの勤務時間帯選択制度、毎週水曜の定時退社推進といった取り組みを開始。在宅勤務については、オフィスワークの従業員を中心に、毎月200名が利用しているといいます。制度施行から何度かトライアルと改正を繰り返し、現在では自宅だけでなく、実家や喫茶店など、より自由な勤務が可能となっています。また、制度の利用に申請は不要のため、利用しやすいとして好評を得ているようです。

参考：https://www.mhlw.go.jp/content/11911500/000683354.pdf

職場環境の改善方法

職場環境を改善する必要を感じていても、具体的にどのような対策をとっていいかわからず、なかなか行動に移せない経営者も多いのではないでしょうか。本章では、職場環境の改善方法を解説します。

メンタルヘルスケアの実施

厚生労働省の指針では、職場で実行すべきメンタルヘルスケアとして、以下の4つがあげられています。

• セルフケア
• ライン（管理監督者）によるケア
• 事業場内保健スタッフによるケア
• 事業場外資減（事業場外の相談室やメンタルの専門家）によるケア

また、社内でケア体制が構築されていることも重要ですが、相談しづらいと感じる人もいるかもしれません。その場合、以下のような社外相談窓口を周知しておくこともおすすめです。

• 明るい職場応援団（厚生労働省）
• ハラスメント社外相談窓口サービス（21世紀職業財団）

社内アンケート

改善には、経営者の目線だけでなく、従業員の率直な意見を取り入れる姿勢が必要不可欠です。そこで、匿名性の高いアンケート方式で、職場環境に関するアンケートをとることも効果的です。アンケートの最後に自由記入欄を設けておくと、率直な意見を聞きやすいでしょう。

ICTで業務効率化

ICTツールを導入すると、よりフレキシブルな働き方が実現します。遠方の支部とWeb会議を行って出張の手間を省いたり、育児中の従業員がリモートワークで参画できるようにしたりといったことが実現できます。

仕事と家庭、プライベートを両立しながら、より自由度の高い働き方が実現するだけでなく、人件費削減や優秀な従業員の確保など、企業にとってもメリットがあります。

人事評価制度の改正

実際の業務内容と評価が見合ってない、現在の業務では自分の能力を活かせていないなど、人事評価に対する不満はモチベーションの低下を招きます。営業目標などの定量的な指標だけでなく、チームへの貢献度や職務に対する意欲など、定性的な指標も評価に組み込むと、評価に納得感を持たせることができます。

職場環境を改善して従業員がイキイキ働ける会社を目指そう

職場環境を整備することは、従業員個人の働きがいや身心の健康のみならず、組織全体の業績や生産性にも影響を及ぼします。環境に対する配慮は経営者や管理者の責務であるととらえ、早急に対処する姿勢が必要です。

従業員の働きがいに大きな影響を及ぼす要素のひとつとして、人事評価制度があげられます。公平で納得できる評価基準が整備されていることは、働く上でのモチベーションアップに直結しています。職場環境の整備に悩まれている方は、まず人事評価から見直してみてはいかがでしょうか。