従業員満足度調査（ES調査）とは？メリットや質問例、調査の手順を解説

経営部門や人事担当が、従業員の仕事に対する満足度を把握するために行われるのがES調査です。

従業員満足度調査と呼ばれるこの調査は、企業が成長していくうえで重要な鍵を握っています。

そこで、従業員満足度調査（ES調査）が重要視される理由やメリット、調査の手順について解説していきます。

従業員満足度調査（ES調査）とは

従業員満足度とは、従業員が企業や組織で働く中で、働きやすさを示す従業員満足度のことを指します。語源は英語「Employee Satisfaction」で、頭文字をとってES調査と呼ばれています。

従業員満足度は、報酬・福利厚生・労働環境・社内の人間関係などから構成されます。これらの満足度が高ければ、従業員からの総合的な満足度が高いということになります。

従業員満足度が上げれば上がるほど、顧客満足度も高くなり最終的に企業の売り上げに繋がるとされています。

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企業がES調査を重要視する理由

少子高齢化・労働人口減少・雇用の流動化など、労働人口が少なくなることが予想される昨今では、いくらIT化が進んでも「人」の力は欠かせず、人材の定着が急務とされています。

そのためにはまず、人材が流出してしまう要因を突き止め、改善しなければいけません。

その改善ための一つの手段が、従業員満足度調査（ES調査）です。従業員に調査を行うことで、自社の強み弱み分析ができます。良い項目はそのままに、課題である項目の改善を行います。

例えば、報酬に関する満足度は高いものの、評価に関する満足度が低いとします。そういった企業では、評価制度の見直しや評価の見える化を行うことで総合満足度が高くなるでしょう。

従業員満足度調査のメリット

従業員満足度を図ることで、自社成長のためのメリットがたくさんあります。具体的にどのようなメリットがあるのか、一つずつ見ていきましょう。

1.現場の意見を把握できる

従業員満足度調査では、普段のコミュニケーションからでは把握しきれない声も届くので、「現場の生の声」を把握できます。

例えば、上司から意見を求められても、立場などを考えて本当の意見を言い出せないケースは珍しくありません。しかし、従業員満足度調査であれば、より本音に近い意見を把握できるのです。

2.客観的で定量的なデータの取得

従業員満足調査を実施することで、客観的で定量的なデータを取得できます。

経営を行う際、きちんとしたデータに基づかず「従業員もみんなが言っているから」「こういった意見が出たから」といった偏った意見を元にしている企業は多いのではないでしょうか。

従業員全員に同じ調査を行うことで、全ての項目を数値として取得できます。改善案や経営計画を出す際にも、客観的なデータに基づくことで、より精密性が高くなるでしょう。従業員満足調査は、企業の大きな資産・財産となるのです。

3.人事・経営戦略の指標となる

従業員満足調査をもとに、人事や経営戦略を立てることができます。

従業員の中には、人事制度や経営戦略に意見を持っている人がいるかもしれません。従業員の声の考慮した戦略にすることで、従業員の満足度が上がり、最終的に企業の成長にも繋がります。

ただ経営レベルで考えるのではなく、現場レベルで考えることが大切です。

従業員満足度調査の質問項目の例

「従業員満足度調査を行おう」と思ったら、まずは質問項目を決めていきましょう。

今気が付けていない従業員の意見を知るためにも、質問の内容は非常に重要です。では、早速一つずつ確認してきましょう。

質問項目は、大きく分けて9種類。それぞれの内容や質問例を見ていきましょう。

1.基本情報に関する項目

従業員満足度調査は、原則匿名で行う調査です。対象となる従業員の属性や年齢、部署などに関する質問を行います。具体的には、以下のような質問です。

• 性別
• 年齢
• 勤続年数
• 部署
• 役職

2.仕事内容に関する項目

今行なっている仕事に関する項目です。やりがいを持って仕事しているか、仕事内容に満足しているかを調査します。具体的には、以下のような質問を行います。

• 今の仕事はやりがいがある
• 仕事が自分スキルにあっている
• スキルが身につく仕事である
• 自分の将来のビジョンにマッチしている
• 達成したい目標がある

3.上司・部下に関する項目

企業の人間関係に関する質問です。主には、上司に関する質問を行います。具体的には、以下のような質問が挙げられます。

• 上司と相性が良い
• 上司の仕事への指示は的確である
• 上司は悩みの相談に乗ってくれる
• 上記のコミュニケーション量は適切である

4.組織風土に関する項目

会社全体の風土や雰囲気に関する項目です。具体的には、以下の質問が挙げられます。

• 社内の人間関係は良好である
• 何かトラブルが発生した際には周りがサポートしてくれる
• 意見やアイデアを言いやすい雰囲気である
• 自主性を尊重し、任しあえる雰囲気である

5.会社に関する項目

会社全体や経営層に関する質問です。具体的には、以下のような質問です。

• 経営者は社員を信頼し、仕事を任せてくれている
• 会社の理念やビジョンに賛同できる
• 経営方針は随時知らされている
• 会社の業績は安定している

6.人事制度・待遇に関する項目

人事制度や待遇に関する質問です。具体的には、以下のような質問が挙げられます。

• 今の部署に満足している
• 部署希望などは随時聞いてくれる
• 待遇に満足している
• 昇進や昇級の頻度は適切である

7.コンプライアンスに関する項目

コンプライアンスに関する質問です。具体的には、以下のような質問を行います。

• 法令を遵守した上で業務が行われている
• 機密情報が適切に処理されている

8.業務負荷に関する項目

業務負荷に関する質問です。具体的には、以下のような質問を行います。

• 勤務時間や残業時間は適切である
• 一人あたりの仕事量は適切である
• 残業は無理のない範囲内で収まっている

9.総合的な項目

上記の内容を踏まえた上で、トータル評価に関しての項目です。具体的には、以下のような質問を行います。

• 今の職場で働いていることに満足している
• 今後も今の職場で働き続けたい
• 友人や家族にすすめたい会社である
• 現在どの程度満足しているか

従業員満足度調査の手法

従業員満足度調査を行う場合、インタビュー調査とアンケート調査の2種類があります。それぞれのメリットや特徴を比較しながら見ていきましょう。

1.アンケート調査

アンケート調査はその名の通り、従業員全員に行なってもらう調査のことです。

匿名で大人数の調査を実施できるため、できるだけ率直な意見を調査でき、整合性も高まります。

ただし、基本的にはこちらが用意した質問に回答してもらうだけのため、回答に至った背景までを詳しく調査することができません。

2.インタビュー調査

インタビュー調査は、インタビュー形式で従業員満足度を図る方法です。

従業員に直接ヒアリングすることで、今どのように感じているのかやその背景なども詳しく調査できます。

ただし、一人ひとりに調査するため大企業であれば、全員分の調査を行うのに時間とコストを要します。

また、匿名ではないため自分の立場などを考慮して率直な意見を聞けない可能性もあります。

従業員満足度調査の手順

従業員満足度調査を始める前に、正しい手順を踏んでいるかを確認しましょう。

目的と手段があやふやになってないか今一度整理します。

1.目的の明確化

まずは、従業員満足度調査を行うための目的を明確化させましょう。

ただ闇雲にアンケートのみをとっても、状態は改善されません。何の目的で行うのかはっきりさせる必要があります。

例えば、「最近営業部の成績が下がってきている」「サービス部の離職率が高い」など、何かしらの課題解決で調査を行う場合がほとんどです。

まずは課題を洗い出し、どのような目的で調査をさせるか経営陣でしっかり把握しましょう。

2.調査対象の選定

続いては調査対象を選定します。

社員全員の場合やある部署のみの場合、または部署や役職ごとに質問を変える場合もあるでしょう。どの組織にどの調査をするか明確にさせます。

3.調査項目の洗い出し

調査対象が選定できたら、調査項目を洗い出しましょう。

課題に対する仮説をたて、その仮説に基づいて質問項目を作成することで、調査の質は高まります。

テンプレート的に調査項目を選定するのではなく、しっかりと洗い出すことが大切です。

4.調査方法の選定

続いて、調査方法を選定しましょう。

大手企業で一気に調査したい場合にはアンケート式、一人ひとりの意見をしっかり聞きたい場合にはインタビュー式を選択しましょう。

アンケート式の場合は、用紙を用いるのかウェブ上で行うのか、インタビューの場合にはいつどこでやるのかなど、具体的な部分も一緒に決めていかなければいけません。

5.調査結果の集計とフィードバック

調査結果がまとまったら、集計しましょう。

集計方法は、単純集計・クロス集計・構造分析などが一般的です。課題がどこにあるかの分析も、非常に大切です。

時間や手間がかかるので、ITツールの導入やアウトソーシングも検討するようにしましょう。

6.企業施策への適用・改善

従業員満足度調査は、調査して終わりではありません。課題を改善するために施策検討とフィードバックを行うようにしましょう。

例えば、人事評価制度の満足度が低い場合には評価基準・評価項目の見直し、社内教育に関する事項の満足度が低い場合には社内教育を充実させるなど、課題を解決するための取り組みを行うことが重要です。

従業員満足度調査は定期的に行うことで、随時社内環境をブラッシュアップできるでしょう。