採用コンサルタントは採用活動戦略の専門家！具体的な仕事内容から活用ポイントまで紹介

採用コンサルタントとは、採用活動の問題解決を目指す専門家です。近年、少子高齢化などの理由から売り手市場が続いており、優秀な人材の確保するため採用コンサルタントに依頼する企業も増えています。

一方で、採用コンサルタントのニーズが高まっているため、仕事として目指す方も少なくありません。

本記事では、採用コンサルタントの仕事内容についてや年収や資格について詳しく解説しています。また、採用コンサルタントを活用する場合のポイントも説明しています。

今後、採用コンサルタントとしてキャリアアップしたい方や事業に導入して採用業務に活用したい方はぜひ最後までご覧ください。

採用コンサルタントとは

採用コンサルタントとは、採用活動の問題解決を目指すコンサルティングサービスに従事する職種名です。採用に関して深い専門知識や豊富な業務経験を持っており、それを活かして母集団形成や応募数増加、早期離職の防止といった採用に関する様々な課題解決をサポートします。

昨今は、労働力人口の減少から採用売り手市場が続いており、多くの企業が優秀な人材の獲得に苦戦しています。求人サイトに募集を掲載するだけでは母集団形成が困難になったことから、新しい採用手法が求められています。そのため、採用のプロフェッショナルである採用コンサルタントのニーズも高まり、活用する企業が増えているのです。

採用コンサルタントの仕事内容

採用コンサルタントに依頼できる代表的な仕事内容を紹介します。

採用戦略・採用計画の立案

採用戦略や採用計画は、経営目標や事業目標の達成のためにどのような人材がどのくらい必要かを考慮して策定されます。とはいえ、優秀な人材が欲しいからといって、現実的に達成不可能な戦略を立てても意味がありません。採用コンサルタントは、採用市場の現状や競合の動向を加味して、実現性が高く具体的な採用戦略や計画を立案してくれます。

母集団の質・量の確保

母集団は単に数を集めればいいわけではなく、自社のターゲット像とマッチする人材からの応募を増やすことが重要です。そのためには、ターゲット像を明確に言語化して、効果的な訴求内容や広告媒体、宣伝手法などを選定する必要があります。

多くの企業の採用をサポートしてきた採用コンサルタントは、採用に関する様々なノウハウを持っています。企業それぞれの採用目標や課題に合わせて、最適なプランを組み立ててくれるのです。

採用業務の代行・サポート

書類の一時審査や説明会のセッティング、応募者との日程調整といった採用業務の代行を依頼することも可能です。実業務を代行してもらうと、採用担当者がこれまで作業にかけていた手間を削減でき、戦略立案などのコア業務に注力できるようになります。

ほかにも、面接官のトレーニングや説明会の練習など、社内体制のサポートも依頼できます。

採用コンサルタントの資格

採用コンサルタントになるには特定の資格を持つ必要はありません。しかし、採用コンサルタントの認定資格がある他、経営や人事、労務に関する幅広い知識が求められるため、役立つ資格はいくつか存在します。

採用コンサルタント

こちらは、採用活動のコンサルティングに必要な専門知識や実務テクニックを持っていることを証明する、一般社団法人総合経営管理協会の認定資格です。資格取得には、3ヶ月の通信講座を受講し、スクリーニングと認定試験をパスする必要があります。

人事・採用に加えて法律や経営の知識も問われるため、体系的な知識習得が求められる資格です。選考フローや人材要件定義のポイントを理解し、市場に左右されない採用テクニックが身に付きます。

社会保険労務士

社会保険労務士は、人事労務管理の専門家として、法律で定められている申請書、届出書、報告書など様々な書類の作成や、行政機関への提出手続を代行できる資格です。

このほかにも、専門知識を活かして従業員の採用から退職までの様々な問題について相談を受け、指導を行うため、採用コンサルタントとしても活かせる資格です。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業を対象に経営内容を診断し、改善方法の提案や経営全般に関する支援を行います。従業員の満足度ややりがいの向上といった企業と従業員の関係性改善をフォローすることもあり、支援分野が幅広い資格です。

そのため、採用コンサルタントが取得するケースもあります。

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MBA

MBAプログラムでは、ビジネスのプロフェッショナルを育成するため、ヒト・モノ・カネのカリキュラムを習得するのが一般的です。MBAは、経済学の大学院修士課程を修了する付与される学位であり、厳密には資格ではありません。

しかし、経営者に必要なビジネス知識の基礎を身に付けられることから、MBA修了は一定の評価につながります。そのため、コンサルタント職種が多く保有しています。

採用コンサルタントの年収相場

採用コンサルタントの年収相場は、中途採用で年収400～1000万円程度と、幅があります。

採用コンサルタントといっても、企業によって業務内容は多種多様です。クライアント企業の採用体制構築や戦略立案など根底から伴走支援を行うケースもあれば、採用業務の代行がメインになることもあります。求められる専門性やノウハウが異なるため、年収にも差異が出るようです。

採用コンサルタントの求人とは

求人の募集先としては人事労務関連のコンサルティングファームが多く、採用コンサルタントというよりも人事全般の課題を支援する人事コンサルタントとしての募集が多い印象です。

応募条件としては、人事全般の知識や経験、コンサルティング経験のほか、営業経験やマネジメント経験が求められる求人も多くなっています。先述でも触れた通り、採用コンサルタントといっても業務内容に幅があることから、未経験応募が可能な求人も複数見受けられます。

また、企業規模は数人～数十人程度の中小企業が多く、特に都市部に集中しています。地方のクライアントを担当する場合は、出張する機会が多くなりそうです。

採用コンサルタントがキツイと言われる理由

ここでは、採用コンサルタントがキツイと言われる理由を4つ紹介します。

• 業務内容が幅広い
• 拘束時間が長い
• 数字での成果を求められる
• データ分析や資料作成などの細かな業務が多い

業務内容が幅広い

採用コンサルタントの業務は、幅が広いためキツイと言われています。

採用コンサルタントは、企業が抱える採用問題を改善するために、打ち合わせや資料作成などの業務を一人で進める必要があるためです。企業ごとに採用に対するニーズが違うため、それぞれに対して打ち合わせや提案をしなければなりません。

具体的な、採用コンサルタントの業務内容は以下の通りです。

• 採用戦略・採用計画の立案：市場調査・競合分析を含めた改善提案など
• 母集団の質・量の確保：効果的な訴求内容や広告の運用など
• 採用業務の代行・サポート：応募者との日程調整・書類の一次審査など

拘束時間が長い

次に、採用コンサルタントは、一度に複数の案件を抱えているため仕事が長引いてしまい、拘束時間が長くなります。

事業ひとつひとつに対して必要なリサーチや打ち合わせ、改善提案などをする必要があるため、業務の負荷が高くなります。

また、採用コンサルタントとして締め切りが近づくと、目標達成のために長時間労働してしまうでしょう。

状況によっては残業や休日出勤にも繋がってしまい、拘束時間が長くなってしまいます。

数字での成果を求められる

採用コンサルタントは、顧客事業の採用活動に生じる問題を解決させる必要があります。業務改善では、明確な数値目標を設定するため、常に数字での成果を求められるでしょう。

採用コンサルタントでは、改善の中で以下のように数字での成果を求められます。

• 応募数：企業に対して募集した数など
• 採用率：採用した数など
• 採用人数による目標数値：顧客が求める人材の人数など

設定した数字の達成率が直接の評価に繋がるため、数字での成果が重要です。

データ分析や資料作成などの細かな業務が多い

採用コンサルタントは、データ分析や資料作成などの細かな業務が多いため、きついと感じる方がいます。

たとえば、以下のような業務内容が挙げられます。

• 過去に応募した人のデータ
• 市場調査資料の作成
• 採用活動の月次報告書
• 提案資料

採用コンサルタントは、採用活動に生じる問題を解決させる必要があるため、課題の洗い出し改善点を見つけていかなければなりません。

企業の膨大なデータから的確に情報を集めて分析したり、顧客に伝える資料作成をしたりするのが苦手な方は、採用コンサルタントの業務がきついと感じるでしょう。

採用コンサルタントのメリット

採用コンサルタントを活用して企業が得られるメリットを紹介します。

採用のプロの知識やノウハウを取り入れられる

最も大きなメリットは、多くの企業の採用活動を支援しているプロフェッショナルの知識やノウハウを自社に取り入れられることです。

採用コンサルタントは、単に業務知識を持ってるだけでなく、数多くの企業事例を経験しています。その知見を元に客観的なアドバイスがもらえるため、合理的な採用活動が期待できるでしょう。

社内のリソースを削減できる

他部署との連携や社員のフォローなど多様な社内業務を担当しなければならない人事部は、慢性的に人手不足であるケースが多いです。戦略立案や課題解決といったコア業務に注力したくても、ルーチンワークに圧迫されて手が付けられないと感じている担当者は少なくないはずです。

採用コンサルタントに業務代行を依頼して負担の軽減を図れば、採用担当者のリソースを削減して、コア業務に集中できる環境を作り出せます。

採用市場のトレンドを把握できる

採用市場は社会情勢と連動して目まぐるしく変化を続けており、その中で効果的な採用手法も刻々と変化しています。

例えば、以前までは求人サイトに求人広告を掲載して、求職者からの応募を待つ採用手法が一般的でしたが、採用売り手市場の昨今は、それだけでは満足に母集団を形成できません。SNSの活用やダイレクトリクルーティングなど多様な採用手法が登場しており、市場の変動を敏感にとらえて新しい採用手法を取り入れる必要があるのです。

採用コンサルタントは最新の市場動向を常にキャッチしているため、このような新しい手法についてもアドバイスをもらえます。

採用コンサルタントのデメリット

一方で、採用コンサルタントの利用には次のようなデメリットも考えられます。

依頼費用がかかる

当然ながら、採用コンサルタントに依頼するには高額な費用がかかります。採用コンサルティングの一般的な費用相場は月額50～150万円程度で、依頼内容によってはもっと高額になることもあります

採用予算との兼ね合いを考慮し、必要な業務範囲を限定して依頼するといいでしょう。

自社の採用力が低下する可能性がある

採用コンサルタントのノウハウを活用できる点は魅力である一方、自社内にノウハウが蓄積しないというデメリットも内包しています。業務範囲によっては採用担当者が社外にいるような状態になってしまい、自社の採用力低下を招きかねません。

採用フェーズごとに成果や得られた知見の振り返りを実施し、採用力維持を心がけましょう。

採用コンサルタントを利用する3つのポイント

最後に、採用コンサルタントを利用して採用活動の推進を図る際のポイントを紹介します。

自社とマッチするコンサルタントを選ぶ

一口に採用コンサルタントといっても、強みや得意分野は人によって異なります。依頼する際には、解決したい課題や自社の業種・業態とマッチするコンサルタントを選定することが重要です。

見極めるには、コンサルタントが公開している事例の業務範囲、企業規模、業種、解決方法など具体的なデータに注目しましょう。単に事例の数が多いだけでなく、自社が依頼したい内容や同業他社の成功事例が豊富かどうかを確認してください。

コンサルタントに主導権を渡さない

採用コンサルタントは、採用戦略の立案や社内体制の構築など、採用活動の根幹から伴走支援を担当するケースも多くあります。頼りになる存在ですが、採用の主体はあくまでも採用担当者であることを忘れてはいけません。

採用コンサルタントに任せきりにして採用活動のコア部分を把握していないと、契約が終了になった際に社内で対応できないリスクが高まります。コンサルタントと普段から連携を取り、活動の進捗状況を把握するよう努めましょう。

採用担当者の採用も検討する

採用コンサルタントは、急激な採用ニーズへの対応や採用部門の立ち上げなど短期的な活用であればコストメリットがありますが、継続的な採用活動を行うのであれば、経験豊富な採用担当者を中途採用したほうがいい場合もあります。前述の通り採用コンサルタントへの依頼には多額の費用がかかるため、採用担当者を採用したほうがコスト面でも有利かもしれません。

コンサルタントに依頼する目的を整理し、採用担当者を採用する場合と比較検討してみるといいしょう。

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採用コンサルタントを活用して優秀な人材を確保しよう

採用コンサルタントは、採用活動に関する専門的な知見やノウハウを活かして、企業の採用活動をサポートする職種です。社内に経験のある担当者がおらず、ノウハウがない企業でも、採用コンサルタントを活用することで母集団形成や社内体制の整備などを効率的に進められます。

一方で、自社に採用ノウハウが蓄積せず、採用力が低下する懸念があります。多額の依頼費用も必要になりますので、採用担当者を新たに採用する場合と比較しながら、自社に最適な活用方法を検討するといいでしょう。