ヘッドハンティングとは？採用難のこれからに活用したい仕組みを簡単に解説

ヘッドハンティングという言葉は聞いたことがあるかと思いますが、日本では一般的な採用方法として活用されてきておらず、「どういう仕組み・意味なのかわからない」と思われる人が多いことでしょう。

しかし、採用難が続く中で、ヘッドハンティングのサービスも多様化してきており、今後広まりを見せるのではないかと期待されています。

本記事では、ヘッドハンティングの意味や、従来のヘッドハンティングの仕組み、現在増えているサービスを含め、人事担当者が知っておきたいヘッドハンティングの情報をお伝えします。

ヘッドハンティングとは？

ヘッドハンティングとは、会社が外部の人材を調査・アプローチし、自社に引き抜く採用の手法です。

人材採用といえば、ホームページや転職サイトなどで募集をかけて入社希望者からの応募を待つ受け身のスタイルが定番です。

しかし、ヘッドハンティングは自社の社内から、もしくは依頼先のヘッドハンティング専門の会社から、人材に働きかけるという点が大きく異なります。

ヘッドハンティングを行う際は、特定のめぼしい人材とコネクションがない限り、ヘッドハンティング専門会社に依頼するのが一般的です。

依頼の際は会社側が、経歴や実績など希望する人材の要件・もしくは特定の人物の情報を伝え、依頼を受けた人材紹介会社のヘッドハンターは独自のリストや人脈などを活用してサーチを実施します。

会社の求める条件とマッチする人材が見つかれば、ヘッドハンターがアプローチして転職を促し、会社側の社員と面談をした上で、入社が決まるという流れが普通です。

このようにヘッドハンティングは人材紹介サービスの中でも「サーチ型」に分類されます。ただ、近年はスカウトを待つ人材が登録する「登録型」のヘッドハンティングサービスも登場し、ヘッドハンティングの新しいスタイルとして認識され始めています。

ヘッドハンティングが必要とされる背景

労働力人口の減少

これまであまり注目されてこなかったヘッドハンティングが、今必要とされる背景には、人材確保の難しさがあります。

日本は今後、さらなる高齢化や人口減少が見込まれ、労働力人口の減少が予測されています。

労働力が少なくなる中、会社が人材を確保するためには、従来のように待ちの姿勢ではままなりません。

もはや、今までの通り一辺倒な採用活動では通用せず、会社は、これまでになかった方法で、積極的に人材獲得に乗り出す必要が迫られているのです。

ITテクノロジーの発達

また、高度なデジタル人材が求められているという事情もあります。

現在、世界中にデジタル化の波が押し寄せている状況です。

特にAI（人工知能）といったITテクノロジーが台頭していく中、新技術を最大限活用し事業を成長させるには高度なスキルを持った人材が欠かせません。

ただ、中小企業をはじめとする多くの会社にとって、そういった競争力の高い優秀な人材の確保はさらに難しくなることが予想されます。

そこで、これまで中心的に使用されてこなかったヘッドハンティングの手法が、優秀な人材の確保に寄与するのではないかと、改めて、その必要性が見直されてきているのです。

ヘッドハンティング会社の仕組みとは

ヘッドハンティング会社の仕組みを大きく分けると、候補者本人へスカウトを行うサーチ型、年収700万円以上など限られた人材のみ登録できる登録型、ヘッドハンターの人脈を活用した人脈型の３種類があります。

これらの手法は、単体で使用される場合の他、複合的に組み合わせてサービスを提供する会社も数多くあります。

①サーチ型

サーチ型とは、ヘッドハンターがさまざまな情報網から情報収集し、候補者にアプローチする方法です。

これは、ヘッドハンティング本来の、欧米式の手法であり、日本では、専門分野を絞った小中規模のヘッドハンティング会社がサービスを提供するのが一般的です。

ヘッドハンターの人脈のみならず、近年はSNSなどさまざまな情報網からターゲットにアプローチします。

また、サーチ型ヘッドハンティングの具体的なアプローチ手法には、２つのパターンがあります。

【ロングリスト形式】

こちらのアプローチ方法は、クライアントよりヘッドハンティングしたい人物の業種や役職など、条件のみ指定された場合に使用されます。

依頼された条件をもとに、情報網から条件をクリアする人材を複数リストアップ後、アプローチ・面談後、マッチした人材をクライアントに紹介します。

その後、クライアントの面談があり、採用となる流れです。

【指名スカウト形式】

一方、指名スカウト形式は、クライアントが具体的に指名した人物のヘッドハンティングを行うものです。

対象者の具体的な連絡先をもらえる場合もありますが、もらえない場合は、独自の情報網から調査を行い、対象者にアプローチをします。

採用することが確約されており、１人に狙いを定めたヘッドハンティングの手法です。

②登録型

登録型サービスとは、転職を希望する人材がサービスに登録し、人材を採用したい会社側やヘッドハンターが利用する、ヘッドハンティングのためのプラットフォームです。リクルートをはじめ、大手が提供しているものも少なくありません。

登録型サービスは、登録する人材について一定の条件を定めているのが一般的です。

例えば年収が700万円を超えていたり、役職が経営層や管理職であったりという条件が定番です。

あるいは、医療系やITエンジニア系など、業種や職種によって制限されていることもあります。

会社側が登録型サービスを使うメリットは、ハイレベルの水準を満たした人材を広い条件から確保しやすいという点です。

ただし、「ヘッドハンティングサービス」とは名ばかりで、実際は他の一般的な登録型人材サービスと遜色ない場合もあるので、登録者の条件などしっかりと事前確認する必要があるでしょう。

③ヘッドハンターの人脈型

ヘッドハンターの人脈を主力として、人材の情報を収集するパターンもあります。

アプローチ自体はサーチ型に近い手法ですが、特に、社内のヘッドハンターが過去に接触したことがある候補者など、ヘッドハンターの人脈網に重きをおいてヘッドハンティングを行います。

公開情報やインターネットなどの二次的情報だけでなく、ヘッドハンティング会社に蓄積されたノウハウによる探索をメインに据える点が人脈型です。

悪質なヘッドハンティング会社には注意

人材紹介会社の中には、報酬目的の悪質な会社もあるため注意が必要です。

クライアント側がヘッドハンティング会社に支払う種類を大まかに分けると、先払いの着手金、月額や年単位で発生するコンサルフィー（期間契約料）、ヘッドハンティングに成功した場合の成功報酬があります。

ヘッドハンティング会社によって料金体系は異なりますが、成功報酬のみという会社もあれば、着手金と期間契約料に加えて成功した場合に成功報酬もかかるという会社などさまざまです。

依頼する際、完全成功報酬制の会社であれば安心ですが、中には大した成果も出なかったのに多額の着手金や契約料を徴収されるというリスクもあるため、注意しましょう。

ヘッドハンティングのメリット・デメリット

ヘッドハンティングを利用する前に、メリットとデメリットを確認しておきましょう。

ヘッドハンティングのメリット

ヘッドハンティングのメリットは、市場には出回っていない情報を入手できる点です。

そのため、他社も狙っている人材とバッティングして競り負けてしまうケースを回避しやすいという特徴があります。

仮に一般的な転職サイトを使って採用活用をすると、そこに登録している人材が魅力的であればあるほど他社からも声がかかり、どうしても年収や待遇などを比較されてしまうでしょう。

一方、ヘッドハンティングであれば、転職市場に出回っていない人材情報をもとに、対象者と独占的に交渉できる可能性があります。また、採用に至った場合には即戦力としての活躍も期待できる点が魅力です。

ヘッドハンティングのデメリット

ヘッドハンティングのデメリットは、コストパフォーマンスが未知数であることが挙げられます。

ヘッドハンティングを専門会社に依頼する場合、先述の通り着手金やサービス利用料、成功報酬などさまざまな費用がかかることがありますし、成功報酬の相場は年収の40～50％程度と決して安くありません。

仮に希望の人材探しに難航すれば時間がかかってしまうこともあるだけでなく、候補者と交渉しても破談になる可能性もあります。

そのため、費用に見合った満足できる結果が出るかは予想がつかず、費用がかさんでも成果がでないリスクがあることが、デメリットとして挙げられます。

ヘッドハンティングのサービスが向く会社・向かない会社

ヘッドハンティングのサービスに向くのは、「求める人材像が明確で、その人材の希少性が高い」ケースです。

人材像は、部署や役職、役割といった要素に加え、年齢やこれまでのキャリア、実績など、要件が具体的であると良いでしょう。

希少性について、ヘッドハンティングは求人サービスなどで求人情報を掲載するよりも人材獲得にかかる費用が大きくなる傾向があります。

そのため、コストをかけてでも採用したい、あるいは専門会社にサーチしてもらわなければ発見できないような人材を獲得したい会社には、適しているのです。

一方、欲しい人材が漠然としている場合や、希少人材に該当しない人を採用したい場合は、ヘッドハンティングはマッチしません。要件がはっきりしなければ、悪質な紹介会社にあたった場合に手数料だけを徴収されて成果も得られない、といったことも考えられるため注意しましょう。

ヘッドハンティング会社をうまく活用して採用難を乗り切ろう

ある事業に必要不可欠な管理者が採用できない、事業運営に欠かせない高度なスキルを持つ人材が不足しているといった場合は、ヘッドハンティングという手段が有効です。

ヘッドハンティング会社の候補者選びのルートは独特なので、一般的な転職サイトなどでは見つからないような魅力的な人材に巡り会える可能性があります。

採用難に直面している場合は、選択肢の１つとして活用してみてはいかがでしょうか。